[写真=Gettyimagesbank]昨年、健康診断を受けた労働者10人のうち6人が異常所見を受けたことが分かった。特に、夜間作業者のうち、病気の可能性など異常所見が明確な労働者が1年間で急増した。 4日、韓国雇用労働部によると、昨年健康診断を受けた労働者275万2562人のうち、58.7%(161万6352人)が異常所見を受けたと集計された。前年(152万5594人)より9万758人(5.9%)増えた数値だ。同期間、健康診断対象者が8万3295人(3.1%)増加したのと比べても、異常所見労働者の増加幅がさらに大きかった。
勤労者健康診断は全国民を対象とする一般健康診断とは異なり、有害・危険要因に露出された事業場で仕事をする勤労者を対象に実施される。製造業生産職・建設現場勤労者、発電所・空港など騒音作業従事者、看護師、貨物・バス・タクシー運転手などが主な対象だ。
今回の調査では、異常所見の中でも疾病の可能性が高い「有所見者」の増加幅が目立った。昨年、有所見者は前年より4万8172人(13.1%)増え、要観察者は4万2586人(3.7%)増加した。有所見者は追加検査・診療が必要な状態であり、要観察者は疾病確定段階ではないが持続的な管理が要求される場合を意味する。
特に、夜間作業をする労働者の有所見者は、2023年の26万1036人から2024年は30万731人へと3万9695人(15.2%)増えた。早朝配送をはじめとする夜間労働の健康危険性が社会的争点に浮上した中で、統計上の危険信号が確認されたという分析だ。
職業病関連の有所見者の中では、騒音性難聴が3万1709人(98.8%)で最も多かった。前年より2420人(8.3%)増えた。うるさい騒音作業環境で働く 職業病を患うことになったとみられる。
この他にも △塵肺症など(135人)△金属・重金属中毒(131人)△有機化合物中毒(69人)の順だった。
職業的要因で発生した職業病疑いの診断を受けたが、勤務中に治療を受けた労働者は100人に1人に過ぎなかった。職業病の有所見者3万2088人の事後管理措置を見ると、勤務中の治療は307人(1.0%)だった。追跡検査を受けた労働者も4659人(14.5%)にとどまった。
一方、2万4274人(75.6%)は事後管理で保護具の着用措置を受けた。騒音性難聴が多いだけに、聴力保護具などを支給されたと推定される。
양정미 기자 ssaleya@ajunews.com